日本語教員の需要は増えている（写真提供／ヒューマンアカデミー株式会社）
リタイア後の収入や生き甲斐を求めてセカンドキャリアに就く人が増えるなか、武器となるのが「資格」だ。無理せず取得でき、稼ぎを得られる資格とは──。【前後編の前編】
九州地方に住むTさん（66）は、勤務していた製造業の工場を定年退職後、高校の教師をしていた妻に勧められ、登録日本語教員の資格を取得した。
「前職では品質検査や出荷部門で長く働いていたので、人に何かを教える機会はなかった。そんな自分でも教える仕事に就けるんだ、と興味を持って資格スクールの日本語教員コースを受講することにしました」
スクールで約1年間、1日2～3時間の勉強を続けたTさんは、日本語教育能力検定試験に合格し、61歳の時から外国人留学生たちに日本語を教えている。
「中国やベトナムなどのアジア圏の留学生が多いですが、日本語を学びたい生徒さんなので英語は使いません。
生徒さんが日本語を喋れるようになって目を輝かせているのを見ると、『一生懸命教えて良かった』と報われた気持ちになります。
同世代の教員仲間と、仕事の悩みや授業の方法を相談して助け合えるのも嬉しいですね」
Tさんのような日本語教員は現在、引く手数多になっている。キャリアコンサルタントの金澤美冬氏が語る。
「人手不足の業種に一定の専門性や技能を持つ外国人材を受け入れる在留資格『特定技能』の受け入れを拡大する政府方針がある一方、日本語教員は足りていません。
そこで今年4月、日本語教員は民間資格から国家資格に格上げされて働き口や一定の収入が見込めるようになりました。中高年のセカンドキャリアとして注目を集めています」
理想の働き方に合う資格を
人生100年時代といわれて久しく、定年後にセカンドキャリアを歩むことは当たり前になった。総務省の統計によれば、2022年の65歳以上の就業者数は、過去最多の約912万人に。
その分、労働市場での競争は激しくなり、転職先や再就職先を思うように見つけられない人もいる。
そうしたなかで、資格の取得は武器となる一方、資格の「選び方」にも注意が必要だという。金澤氏が指摘する。
「どんな資格でも取れば安泰、というわけでは決してありません。稼ぎたい収入の目標や希望する働き方に合致する資格なのかどうか、取得にかかる費用や難易度に無理がないかなどを見極め、適切な目標設定をすることが大切です」
日本語教員になったTさんも、年齢や収入を加味して働き方を選択したと語る。
「取得から65歳までは、日本語学校に常勤で働いて、月給は手取りで20万円程度でした。
ただ、フルタイムで週休2日制の勤務はそれなりに忙しかったので、年金受給が始まる65歳になったタイミングでフリーの日本語教員として独立し、自宅にいながらオンライン授業をするスタイルに切り替えた。
月収は10万円以下になりましたが、体力的な負担はかなり減って楽しく働いています」
※週刊ポスト2024年10月18・25日号
