“皇室として類例を見ない結婚”から丸3年。
日本中の関心を集めたあの人がいま、米財界でスポットライトを浴びているという。
「ここ数か月で小室圭さんの名前を雑誌やウェブメディアで見る機会が一気に増えました。
いずれも弁護士の立場で有識者として登場していて、国際貿易や米中関係の懸念についてコメントや解説をしています」(在米経済誌関係者)
小室さんは現在、ニューヨークの大手法律事務所で国際貿易部門や国家安全保障部門を担当している。
今年1月には、上司とともにインドのメディアに登場。
日米貿易をテーマに「日米の懸け橋になるのがぼくの使命」と語り、10月下旬には世界の投資情報をまとめたウェブメディアで米中関係についてコメントを寄せ、さらに10月中旬には、経済分野に特化したウェブ雑誌『ザ・ロンドン・エコノミック』のインタビューを受けた。
「経済安全保障の専門家として紹介され、“国際貿易とコンプライアンスのオピニオンリーダー”と評されました。
コンプライアンスとは、企業などが法令を遵守し、倫理観、公序良俗などの社会的規範に従って業務を行うこと。
日本で金銭トラブルなどが取り沙汰された彼が、“コンプラのリーダー”とは……」(前出・在米経済誌関係者)
このメディアの“小室評”はすこぶる高く「小室氏の経歴、語学力、国際関係の知識、ビジネス経験を組み合わせると、彼にしかできない仕事となる。彼は希有な存在だ」など、小室さんを礼賛する内容が続く。
しかし、前出の在米経済誌関係者は記事内で小室さんを“ベタ褒め”する人たちの共通点を指摘する。
「彼を評価するのは、小室さんが米フォーダム大学ロースクール在学中に書いた論文を掲載した雑誌の編集長や、一橋大学大学院時代にかかわりがあった教授で、いわば昔から彼の面倒をみてきた人たち。
小室さんの“背景”を利用しようとする思惑が透けて見えます。いまの彼の肩書であるアソシエイトは、“キャリアが浅く、補助的な役割を担う弁護士”の総称。そんな彼をなぜ有識者として重宝するのか、首をかしげる関係者も少なくありません」
さらに、この記事のなかでは、小室さんが「日系アメリカ人市民同盟」の会員であることも明かされた。
「『日系アメリカ人市民同盟』の会員は推薦制で、日米間の教育や外交分野において、ほかの専門家から業績を認められることが必要です。
また、メンバーは団体名の通り、アメリカ国籍の日系人がほとんどで、日本国籍の人は限られます。小室さんにとっては挑戦の場となるでしょう」(在米ジャーナリスト)
一方、急なメディア露出と新たな役回りの告白について「弁護士としてのネームバリューを上げる目的だけではないでしょう」と話すのは、皇室記者だ。
「いまの小室さんにとって“由緒正しい経歴”が必要だからでしょう。
なぜなら悠仁さまの成年式が来年に迫っているから。祝宴も催され、眞子さんと小室さんは、招待客リストに入っているはず。
小室さんがメディアに登場して自身のイメージを“上書き”しているのは、帰国、そして成年式出席に向けて箔をつけたいからかもしれません」
未来の天皇の義兄の“活躍”を、国民はどう受け止めるのだろうか。
※女性セブン2024年11月21日号