トランス脂肪酸を含む主な食パンと菓子パンの含有量を調査
飲食料品の安全性に国民の厳しい目が向けられている。3月に発覚した小林製薬の「紅麹」サプリメントによる健康被害に加え、発がん性などが指摘される有機フッ素化合物「PFAS」による飲み水の汚染が各地で明らかになった。
しかし、これらの問題は氷山の一角だ。
今やコメと並ぶ“日本人の主食”になったパンには、「人体に有害」として世界各国が規制に動いた成分「トランス脂肪酸」が含まれたまま、パッケージに表示されることもなく売られている。
週刊ポストはこの実態を独自調査。製パン大手が発売する「トランス脂肪酸」を含む食パン＆菓子パン全204商品をリスト化した。【前後編の前編】
指摘される健康への悪影響
欧米諸国に比べて日本の食品安全規制は遅れが目立つ──そんな実態を明かすのは、米ボストン在住の大西睦子医師（内科医）だ。
「たとえばWHOのがん専門組織が発がん性を警告し、乳児・胎児の発育低下のリスクも指摘される『PFAS』は、アメリカ環境保護局（EPA）が今年4月、水道水1リットル当たりの基準値を4ナノグラムに定めました。
一方、日本の基準では1リットル当たりの暫定目標値が50ナノグラムとされており、4年前から更新されていません。PFASに限らず、日本の基準が緩いケースは散見されます」
とりわけ、専門家から成分規制について疑問の声があがっているのが、「トランス脂肪酸」である。
トランス脂肪酸は、主にパンやスナック菓子、即席麺などに含まれ、それらの食品の製造過程において液体状の植物油などを加工する際に生成される。食用油の研究を専門とする慶應大学医学部の井上浩義教授が解説する。
「植物油は、バターなどの動物性の油に比べて安価なため、パンをはじめ食品製造に広く用いられますが、液状のままでは酸化しやすい。そこで植物油に水素を添加して固形の油脂にすることで日持ちさせるのですが、水素が添加された油は『部分水素添加油脂』と呼ばれ、トランス脂肪酸を生み出します」
トランス脂肪酸は1990年代以降、健康への悪影響が指摘されてきた。
1993年に発表された米ハーバード大学の研究では、トランス脂肪酸の摂取量が最も高いグループが最も低いグループに比べて「心疾患」のリスクが50％高くなったとの結果が示された。前出・大西医師が解説する。
「心疾患とは心筋梗塞や狭心症、不整脈などの心臓に起こる病気です。研究では、トランス脂肪酸が血中の悪玉コレステロールを増やし、善玉コレステロールを減少させることで引き起こされると結論づけられました」
2019年には九州大学などの研究グループが、血中のトランス脂肪酸濃度の上昇が「認知症」の発症と有意に関連するとの研究結果を発表した。
「トランス脂肪酸と『がん』の関連を調べる研究も進められています。2012年のベルギーの研究者らによる報告で、トランス脂肪酸の大量摂取によって前立腺がん、大腸がんのリスクが高まると指摘されました。
2021年発表のフランスの研究では、乳がんのリスクが増加する可能性が示されました。
このほか、脳卒中の発症との関連も指摘されています」（大西医師）
WHOは「2023年までに全廃する」との目標
こうした研究を受け、各国は食品へのトランス脂肪酸の含有について規制に動き出した。
「アメリカではニューヨーク市が2006年、カリフォルニア州が2010年から、レストランなどの飲食業者に対し、トランス脂肪酸の規制を始めました。
2015年には米食品医薬品局（FDA）が、トランス脂肪酸を生み出す部分水素添加油脂について『一般的に安全とは認められない』とする判断を示し、2018年からメーカーに対して食品への使用を規制しました」（同前）
2018年には、WHO（世界保健機関）がトランス脂肪酸の食品への含有を「2023年までに全廃する」との目標を掲げ、その勧告に応じて規制を導入した国は2022年末時点で46か国に達している。
ただし、規制を設けた国々でも、トランス脂肪酸の「含有ゼロ」は達成できていないのが現状だ。だからこそ各国は、製品パッケージへの「表示義務」を設けて消費者への情報開示を徹底している。
アメリカでは、2006年からトランス脂肪酸の食品への含有量の表示が義務づけられ、スーパーで販売されているパンや菓子のパッケージには栄養成分表示欄に「トランス脂肪酸（Trans Fat）」の含有量が明記されている。
ほかにもカナダ、シンガポール、台湾、香港、フィリピン、中国、韓国などが、食品中のトランス脂肪酸の含有量の表示を義務づけた。
そうしたなか、日本ではいまだに「含有量」の規制も、「表示義務」も定められていない。前出・井上教授が語る。
「含有量の規制と表示義務は両輪だと考えますが、とりわけ食品ラベルへの表示義務がないことは問題です。
重要なのは、パッケージを見た消費者がトランス脂肪酸の有無を確認したうえで、購入するか否かを選択できることです。表示義務がないということは、“消費者は知らなくていい”と言っているに等しいのです」
そこで週刊ポストはトランス脂肪酸を含む代表的な食品である食パンと菓子パンの含有量を調査。製パン大手3社（山崎製パン、フジパン、敷島製パン）が販売するトランス脂肪酸を含むパン計204商品をリスト化した。
製パン市場シェアの9割を占めるこの3社は、ホームページ上で各商品のトランス脂肪酸を含めた成分表を公表しているが、「パッケージに記載がなければ、消費者が購入時の判断材料になっているとは言い難い」と井上教授は指摘する。
「含有量」目標とは別に「摂取量」の勧告も
大手3社が成分表で含有量を開示した商品数と、そのうちトランス脂肪酸が含まれていた商品数の内訳は以下の通りだ。
■山崎製パン：開示数は105商品。うちトランス脂肪酸が含まれるのは11商品（10.4％）
■フジパン：開示数は163商品。うち含まれるのは42商品（25.7％）
■敷島製パン：開示数は263商品。うち含まれるのは151商品（57.4％）
たとえば山崎製パンの「ホワイトデニッシュショコラ」は商品1個当たり0.8グラムのトランス脂肪酸が含まれている。この含有量をどう考えればよいのか。
WHOは2023年までの全廃を掲げた「含有量」の目標とは別に、2003年に「摂取量」についても勧告している。それによれば、トランス脂肪酸の摂取量は、総エネルギー摂取量の「1％未満」が目標とされている。
「日本人の平均的な総エネルギー摂取量で換算すると、『1日当たり約2グラム未満』となります」（前出・井上教授）
同商品を1日に2個食べたとしても2グラムには届かないが、井上教授はこう付け加える。
「『2グラム未満であれば食べても問題ない』という意味ではありません。心疾患、がん、認知機能の低下などといった症状は、その人の生活習慣や持病などによって発症リスクが異なります。
人体への有害性リスクが指摘されている以上、摂取しない選択をできる環境は必要です」
（以下、表で「製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧」を紹介）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その1）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その2）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その3）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その4）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その5）
製パン大手3社のトランス脂肪酸が含まれている204商品一覧（その6）
トランス脂肪酸を含む商品の多くは「菓子パン」に分類されるが、日常的に食卓に並ぶ「食パン」にもトランス脂肪酸が含まれていることが分かる。
食パンで含有されていた商品は、山崎製パンの「ゴールドソフト」、敷島製パンの「罪なバターブレッド」や「旨み広がるたまねぎブレッド」、「超熟」シリーズなどである。
総務省家計調査によれば、1世帯当たりのパンの購入金額は2011年に初めてコメを上回った。
パンが日本人の“主食”となった今だからこそ、正しい知識を持ったうえでリスクに向き合う必要がある。
後編記事では製パン大手3社に、トランス脂肪酸に関する取り組みと、現在でも主要商品に含まれている理由を聞いた。
（後編に続く）
※週刊ポスト2024年8月30日・9月6日号
