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都心のタワマン、巨大地震発生でどうなるのか ほとんどの家具が転倒、電気・上下水道は全てストップも

タワーマンションはどうなる?

タワーマンションはどうなる?

 

 白煙を上げ、轟音とともに崩れ落ちる建物と、放り出された人々。トルコの大地震は世界中に衝撃を与えた。そして知ってのとおり、わが国も地震大国。同じ規模か、それ以上の大地震がいつ起こるとも限らない。もっとも起きる確率が高いのは「首都直下地震」──そのとき、東京に“安全な場所”はあるのだろうか。【全4回の第4回】

 

 首都圏は日本中でもっとも建物の建て替わりが激しい都市であり、10年前とは大きく変化している。東京都立大学名誉教授の中林一樹さんが言う。

 

「古い建物を壊して新しい建物に建て替えれば、揺れによる被害も、出火も減る。木造でも耐火資材を使った建物が増えたため、昨年5月に公表した都心南部直下地震の被害想定では、全壊・全焼の被害は10年前の3分の2ほどになっています。

 

 具体的には、2013年に約30万棟だったのが、昨年には約20万棟となりました。とはいえ、阪神・淡路大震災11万棟、東日本大震災12万棟と比べると、国家としても未曽有の地震であることは間違いありません」(中林さん・以下同)

 

 では、いまから10年後、大きな被害が出るとしたらどのような場所になるのか。

「今後は、一見想定される被害が大きくないように見えるところにこそ、課題が増えるでしょう。例えば、今後も増えるとされる都心のタワーマンションは、南海トラフ巨大地震では長周期地震動が災いし、東日本大震災のときより大きく揺れる可能性も充分にあります」

 

 巨大地震が発生すると、周期が長くゆっくりとした大きな揺れが生じ、そうした地震動のことを「長周期地震動」と呼ぶ。高層ビルは特に長周期の波と共振しやすく、一度共振すると10分以上も揺れ続けてしまうのだ。

 

「これにより、ほとんどの家具や机が移動・転倒し、電気や上下水道はストップ、エレベーターもすべて停止します。電気もトイレも使えない環境で、歩いて数十階分もの階段を上り下りすることができる人などいるでしょうか」

 

 

予想されるM7クラスの首都直下地震

予想されるM7クラスの首都直下地震

 

 10年後には古い建物も人口も減る一方、新しく建て替えられる建物は増えるだろう。このため、3分の1とはいかずとも、被害は確実に減るとみられる。だが中林さんは「被害が減るからといって安全というわけではない」と警鐘を鳴らす。

 

「予想される被害が約20万棟に減ったとはいえ、その中に含まれるのはあなたかもしれないということを忘れないでください。

 

 10年後は確実に、いま以上に社会が高齢化しています。復旧や救援の人手は不足し、避難所に行っても世話をする人がいないかもしれない。自宅が壊れなくても、いまより10才年を取っていれば、けがをしていなかったとしても、避難すらできないかもしれません。10年後の高齢化社会では、建物を守るだけでなく、近隣住民と助け合う人間関係をつくっておけるかどうかが、大きな課題になるでしょう」

 

 事実、地盤が弱く、被害想定も大きい下町では、住民の多くがその弱点を認識しており、地域ぐるみでの防災活動に余念がない。10年後はむしろ、震災の影響は下町よりも高層マンションや新興住宅地の方が大きいかもしれない。

 

 まずは、自分の住んでいる自治体のウエブサイトにある「地震被害想定」を見て、危険度だけでなく、避難経路も確認すべきだ。建物が倒壊して道が塞がれたときはもちろん、近くで火災が起きていれば、風向きによって逃げられる方向は変わる。さまざまなシチュエーションを想定して、家族で話し合っておきたい。

 

「日本の木造建築の最新の耐震基準が定められたのは2001年、マンションなどは1981年です。

それ以前に建てられた家に住んでいるなら、一度『耐震診断』を受けるべき。そうして、必要に応じて耐震改修を行いましょう。木造なら100万〜150万円で最低限の耐震改修はできます。

 

いくら水や食料を備蓄しても、家がなくなっては意味がありません」

 地震大国に住んでいることをいま一度思い出し「その日」に備えよう。

(了)

 

※女性セブン2023年3月16日号